レンタル補償プラン

レンタル補償プランについて

弊社のレンタルサービスをご利用いただく際、万一に備えた「レンタル補償プラン」をご用意しております。
ご加入は任意となります。
レンタル料金合計金額(税抜)の 10% を追加でお支払いいただくと、 レンタル約款第11条(物件の使用管理義務違反)第12条(動産総合保険)条項により、保険が適用になった場合、弊社は修理代金を補償いたします。 ※加入対象商品は本ホームページに掲載されている商品とさせていただきます。ホームページに掲載していない商品をレンタルされた場合、当該商品はレンタル補償プランに加入できません。

レンタル補償料

レンタル料金合計金額(税抜)の 10% になります。

補償内容

1)本体・付属品補償

レンタル補償プランにご加入の場合、全商品一律で修理料金の50%を免除いたします。
修理交換費用は、商品返却時の状態を元に都度、見積りとなります。
施工・組立設置前に、必ず商品に破損がないかご確認ください。
※下記価格は税抜です。

事例

55インチ 液晶モニター4泊6日レンタル

レンタル料合計金額 20,000円レンタル補償料:2,000円

破損したモニター 液晶モニターが破損
修理交換費用 50,000円 の場合
A)レンタル補償プランに加入していた場合
修理交換費用:50,000円 ⇒ 25,000円
B)レンタル補償プランに未加入の場合
修理交換費用:50,000円

※修繕交換費の50%がお客様ご負担です

悩む人物のイラスト悩む人物のイラスト

2)フィルム張り替え補償

弊社のiPadやディスプレイ等の液晶モニターには保護フィルムを貼ってレンタルしておりますので、保護フィルムに張り替えなければならない程の傷が付いた場合、張り替え代を請求させていただきます。
レンタル補償プランにご加入の場合、修理料金の50%が免除となります。
弊社に許可なく剥がした場合、いかなる場合も補償対象外となりますのでご了承ください。
※下記価格は税抜です。

液晶モニター
31.5~43インチ フィルム張り替え 20,000円 補償プラン加入 10,000円
50~65インチ フィルム張り替え 30,000円 補償プラン加入 15,000円
iPad
全サイズ フィルム張り替え   3,000円 補償プラン加入   1,500円

補償の対象物

レンタル時に届いた全ての物(アクセサリー類も含む)

iPad(第7世代)をレンタルした場合補償対象物 iPad(第7世代)をレンタルした場合の補償対象物 iPad(第7世代)をレンタルした場合の補償対象物 ※梱包されていた箱も含む

例)接客で使用中に、レンタル中のiPadを誤って落下させ破損してしまった。

※物品が返品されない(例:紛失、返却拒否)場合は、いかなる理由でも補償の対象になりません。ご注意いただきますようお願いいたします。

iPad(第7世代)をレンタルした場合 補償対象物 iPad(第7世代)をレンタルした場合の補償対象物 ※梱包されていた箱も含む

補償対象となる事項

1.故意ではない落下・接触・水没事故による故障・毀損・破損 2.火災、落雷、破裂・爆発、風災・雪災による故障・毀損・破損 3.盗難   ※盗難にあった場合は、直ちに警察署に被害届をご提出ください。受理番号や被害発生状況などをお伺いいたします。

補償対象とならない事項

下記の場合、補償の対象外となります。


1. 故意・過失・法令違反・規約違反の行動により損害が生じた場合

  行動例)   ・許可なしにデバイスのOS及びバージョンのアップデートを行う   ・許可なしにデバイスの設定変更を行う   ・許可なしに液晶保護フィルムを剥がす   ・屋外で使用する   ・日本国外で使用する   ・許可なしに修理、分解、改造を行う   ・置き忘れ   ・詐欺、横領などの犯罪行為

2. 原状回復が必要な状態で返却された場合

  原状回復が必要な例)   ・商品に糊、飲食物、塗料等の汚れが付着している状態   ・商品から甚だしい悪臭が発生している状態

3. 特定の自然災害が発生した場合

  例)   ・水災   ・地震   ・噴火   ・他の自然災害の影響により生じた津波

4. 電気的または機械的事故が発生した場合

  •   ※電気的事故とは、ショート、アーク、スパーク過電流等による事故をいいます。
  •   ※機械的事故とは、機械の内的要因により機械装置に焼付け・破損等の損害が生じることをいいます。
  •   ※破損とは、折損・毀損・曲損・亀裂等、物体に荷重が加わることにより永久的な変形を遂げる事をいいます。

5. 国または公共団体の公権力の行使が発生した場合

事故発生の場合の手続き

物件に事故が発生した時は、直ちに弊社へご連絡ください。
事故状況を写真や動画にて撮影していただくと手続きがスムーズに進みます。